1. トップページ
    2. ニュースリリース

廉江七星高手交流论坛:ニュースリリース

老手七星漂 www.gwcdz.com アサヒグループホールディングスのニュースリリース

ニュースリリース

2018年3月29日
公益財団法人アサヒグループ学術振興財団

公益財団法人アサヒグループ学術振興財団
2018年度学術研究助成対象決定のお知らせ
〜主として食・生活及び環境にかかわる科学と文化の研究を支援〜

公益財団法人アサヒグループ学術振興財団(所在地 東京都墨田区、代表理事 加賀美昇)は、2018年度の学術研究の助成対象を決定しました。

今回の助成対象となる研究活動を推進する個人またはグループは、2018年4月から2019年3月までに研究を実施・推進する研究活動として、「生活科学」「生活文化」「地球環境科学」「サスティナブル社会・経済学」の4部門から、選考委員会における厳正な審査の上、137件の応募の中から23件を選定しました。助成総額は1,840万円となります。これにより、1985年度から2018年度までの助成件数累計は629件、助成総額累計は約4億9000万円となります。

公益財団法人アサヒグループ学術振興財団は、人と社会の未来を展望し、主として食、生活及び環境にかかわる科学と文化の研究の助成支援を行い、この分野における学術研究の発展と、国民の生活文化の向上に寄与してまいります。

【アサヒグループ学術振興財団 概要】

名称 公益財団法人アサヒグループ学術振興財団
代表理事 加賀美 昇
所在地 東京都墨田区吾妻橋1-23-1
設立 1984年11月16日[2012年4月1日 新制度移行]
目的 人と社会の未来を展望し、主として食、生活及び環境にかかわる科学と文化の研究の助成支援を行い、もってこの分野における学術研究の発展と、国民の生活文化の向上に寄与することを目的とする。
基本財産 5億円

■生活科学部門(応募件数54件、助成件数6件、助成金額600万円)

申請者 所属 役職 研究テーマ
清水 誠 東京大学大学院
農学生命科学研究科
助教 非必須アミノ酸によるフルクトース誘導性脂肪肝の制御機構の解明
仲川 清隆 東北大学大学院 教授 ポリフェノールの吸収代謝に関する環境因子の同定と生理作用発現機構の解明
中島 健一朗 自然科学研究機構
生理学研究所
准教授 摂食中枢・味覚伝達中枢の活動イメージングに基づくアルコールによる美味しさ増進効果の検証
土居 克実 九州大学 教授 乳酸菌が生産する分岐鎖D-アミノ酸の代謝機構と食機能の解明
真壁 秀文 信州大学 教授 大麦やホップに含まれるプロデルフィニジン類の化学生物学的研究
中司 敦子 岡山大学病院 助教 必須脂肪酸欠乏により誘導される生体反応と炎症制御・組織修復への応用

■生活文化部門(応募件数25件、助成件数6件、助成金額450万円)

申請者 所属 役職 研究テーマ
真壁 秀文 信州大学 教授 大麦やホップに含まれるプロデルフィニジン類の化学生物学的研究
中司 敦子 岡山大学病院 助教 必須脂肪酸欠乏により誘導される生体反応と炎症制御・組織修復への応用
林 紀代美 金沢大学 准教授 鰤街道沿線地域における今日のブリ・サケ利用実態と「越中・飛騨鰤」の真正性に関する考察
熊原 秀晃 中村学園大学 准教授 高学年児童の前頭葉機能と朝食の摂取状況および食事構成の関連性:児童を活発にする朝ごはんの可能性を探る
清水 史子 昭和女子大学 准教授 日本におけるグルテンフリー食の実態および日本文化への浸透
永嶋 久美子 川村学園女子大学 教授 給食を通じた食文化の継承に関する研究

■地球環境科学部門(応募件数40件、助成件数6件、助成金額500万円)

申請者 所属 役職 研究テーマ
奥村 智憲 地方独立行政法人
大阪府立環境農林水産総合研究所
主査 地球温暖化が植生の揮発性炭化水素放出に及ぼす影響の解明
泉 賢太郎 千葉大学 特任助教 地球温暖化に伴う海洋貧酸素化の長時間変動:ジュラ紀前期の地層記録に基づく実証的研究
竹内 政樹 徳島大学 准教授 富士山頂に流入する水溶性酸性ガス/粒子状物質の自動化追跡
田渕 浩康 公益財団法人
農業・環境・健康研究所
研究担当理事 アジアモンスーン地域の農業生態系における生物多様性評価-タイおよび日本における土壌を中心に-
鬼沢 あゆみ 首都大学東京
千葉大学
特任研究員
博士研究員兼任
氷河の暗色化にかかわるシアノバクテリアの増殖に影響を及ぼす環境要因の同定および将来の繁殖予測
竹谷 文一 海洋研究開発機構 主任研究員 東アジア大気汚染物質の海洋沈着が海洋低次生態系へ及ぼす影響評価

■サスティナブル社会・経済学部門(応募件数18件、助成件数5件、助成金額290万円)

申請者 所属 役職 研究テーマ
水島 朋則 名古屋大学 教授 国連「2030アジェンダ」が目指す持続可能な世界の実現に向けた学際的研究
杉村 乾 長崎大学 教授 森林生態系サービスを活用した地域社会の持続性に関する研究-福島県只見町を事例として
福川 信也 東北大学 准教授 持続型農業イノベーション普及の規定要因分析:総合的病害虫管理技術IPMを事例として
佐々木 啓明 京都大学 教授 人口成長と枯渇資源が経済成長に与える影響についての理論分析および実証分析
小野 雄也 東京都市大学 准研究員 近江商人の経済哲学を基にした社会貢献活動の定量評価